書誌種別 |
図書 |
タイトル |
日本再軍備への道 |
サブタイトル |
1945〜1954年 |
シリーズ名 |
国際政治・日本外交叢書 |
シリーズ番号 |
11 |
タイトルヨミ |
ニホン サイグンビ エノ ミチ |
サブタイトルヨミ |
センキュウヒャクヨンジュウゴ センキュウヒャクゴジュウヨネン |
シリーズ名ヨミ |
コクサイ セイジ ニホン ガイコウ ソウショ |
シリーズ番号ヨミ |
11 |
人名 |
柴山 太/著
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人名ヨミ |
シバヤマ フトシ |
出版者・発行者 |
ミネルヴァ書房
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出版者・発行者等ヨミ |
ミネルヴァ ショボウ |
出版地・発行地 |
京都 |
出版・発行年月 |
2010.10 |
ページ数または枚数・巻数 |
12,767,9p |
大きさ |
22cm |
価格 |
¥9000 |
ISBN |
978-4-623-05795-5 |
ISBN |
4-623-05795-5 |
注記 |
文献:p743〜759 |
新聞書評情報 |
毎日新聞 |
書評掲載日 |
2010/12/12 |
分類記号 |
392.1076
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件名 |
日本-国防-歴史
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内容紹介 |
GHQにより軍を解体された日本は、いかにして自衛隊を発足させるに至ったか。当時の米軍首脳部と旧日本軍高級将校の戦略的構想を通し、日本再軍備がどのような意義を持っていたかを解明する。再軍備の治安上の起源にも言及。 |
著者紹介 |
1955年神戸市生まれ。エール大学歴史学博士(Ph.D.)取得。関西学院大学総合政策学部教授。 |
言語区分 |
jpn |
タイトルコード |
1009811352015 |
目次 |
序章 日本再軍備研究への新しい視点と研究手法の導入 |
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第Ⅰ部 米英日による日本再軍備構想 |
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第1章 日本防衛をめぐるアメリカ軍内部での戦略論争 |
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1 スターリンの挑戦と米国戦略構想における日本の地位/2 ワシントンの日本再軍備案とマッカーサーの極東戦争計画/3 JCSの日本再軍備構想と米極東軍対ソ戦争計画の矛盾/4 対決-一九四七年九月のペンタゴン会議/5 国務省内部での日本再軍備反対論の諸相/6 米軍内部での新戦略論争と日本再軍備/7 冷戦におけるアメリカの陸軍力不足と日本再軍備の意義/8 対日冷戦政策の策定と日本再軍備問題/第1章のまとめ-対ソ連全面戦争の一環としての日本再軍備構想 |
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第2章 日本の国内冷戦と治安部隊創設問題 |
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1 マッカーサーにとっての国内冷戦の開始/2 二・一スト以後のGHQの治安対応/3 ケナンらの治安部隊創設論/4 コミンフォルム指導下の日本共産党/5 日本における反マーシャル・プラン闘争の「開始」/6 新たな脅威の登場と治安部隊創設を求めるさらなる要請/7 マッカーサーにとってのもうひとつの治安問題/第2章のまとめ-治安部隊としての日本再軍備の起源 |
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第3章 旧日本軍将校の再軍備構想と日本政府の安全保障構想 |
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1 日本のゼークトたり得るか-旧軍将校の再軍備構想/2 日本のヒンデンブルクたり得るか-宇垣一成と再軍備構想/3 日本外務省と安全保障構想/第3章のまとめ-阻まれた日本側の再軍備構想と安全保障構想 |
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第4章 イギリスにとっての日本再軍備と日米防衛条約 |
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1 イギリスの対日戦後構想と占領方針/2 英国政府における極東での冷戦認識の定着/3 英軍部内での対日軍備制限案とキャンベラ英連邦首脳会識/4 海軍力封じ込めと海上保安庁創設問題/5 英国政府の早期講和案と日米防衛条約案/6 中国共産党の勝利と米軍撤退論の噂/7 英国政府内部での日本再軍備論の始まり/第4章のまとめ-英国極東権益を防衛するための日本再軍備 |
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第5章 日本再軍備と日米防衛条約に関する了解の確立 |
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1 日本防衛と対日講和に関する諸構想の相克/2 日本政府による検討/3 英連邦内部での対日問題の検討/4 マッカーサーへの説得と新極東戦争計画/第5章のまとめ-日本再軍備に関する米国政府内部のコンセンサス |
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第Ⅱ部 日本再軍備の実現と日米「軍事治安体制」の成立 |
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第6章 朝鮮戦争の性格変化にともなう日本再軍備の変容 |
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1 朝鮮戦争勃発と警察予備隊の創設/2 中国の朝鮮戦争介入と日本再軍備問題/3 ソ連による日本直接攻撃の可能性と警察予備隊の重武装化/第6章のまとめ-国内治安用部隊から第三次世界大戦防止用の陸軍へ |
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第7章 日米安保体制確立に向けての日米交渉 |
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1 ワシントンにおける対日講和論議と日本再軍備の意味/2 吉田政権による平和条約研究と再軍備研究/3 日本の海軍力増強への圧力-野村派と二復派/4 服部グループの再軍備構想と対日講和アプローチ/5 宇垣グループ=日本地下政府の崩壊のきざし/6 一九五一年一〜二月のダレス-吉田会談と日本再軍備/第7章のまとめ-早期講和・日米防衛条約・米英型再軍備という大枠の決定 |
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第8章 日米「軍事治安同盟」の体制づくりと行政協定 |
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1 日米安全保障関係に関する米国政府内部の三大アプローチ/2 行政協定に関する日米交渉と日本政府の抵抗/3 日米統合司令部問題と最高司令官問題の政治決着/4 日米政府間の防諜・諜報組織の設立と展開/第8章のまとめ-NATO同盟国並みに相当しない日米「軍事治安体制」の確立 |
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第9章 大統領による日本再軍備決定と日本陸上兵力に関する編成論争 |
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1 米軍にとっての平和条約調印後の再軍備促進/2 トルーマン大統領による日本再軍備決定/3 吉田と対決する芦田・宇垣ら国民民主党系の動き/4 服部グループによる大陸回帰構想と「軍務」復帰運動/5 日本部隊の配置に関する米国の意図-朝鮮半島か北海道か/第9章のまとめ-国土防衛用の小規模再軍備というワシントンの決定 |
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第10章 米英と海上自衛隊創設への道 |
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1 野村派の焦りと二復派のチャンス/2 英国政府内での日本海軍力制限条項問題/3 海上保安庁を母体とした米国式沿岸警備隊創設案/4 米極東海軍の抵抗と挫折/5 Y委員会と遠のく大洋海軍の夢/6 旧提督の「反乱」/7 米国による海上警備隊の海軍化への動き/8 空の脅威と独立「空軍」創設の意味/9 英連邦による日本海軍力のチェック/10 池田-ロバートソン会談と日本海軍力/第10章のまとめ-米英と協調する周辺近海防衛用海軍力の育成 |
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終章 西側陣営内部における日本再軍備と日米軍事治安同盟 |