検索結果書誌詳細：蔵書検索システム

ログインの状態：ログインしていません。ログインすると利用状況の確認等のサービスを利用できます。		カート（予約候補） 0 登録されていません。

蔵書情報

この資料の蔵書に関する統計情報です。現在の所蔵数在庫数予約数などを確認できます。

所蔵数	1	在庫数	1	予約数	0

資料の状態

各蔵書資料に関する詳細情報です。

No.	資料番号	資料種別	請求記号	配架場所	状態	貸出
1	0107192767	雑誌一般	51//	自動書庫	貸出可	○

この資料に対する操作

カートに入れるを押すとこの資料を予約する候補として予約カートに追加します。

いますぐ予約するを押すと認証後この資料をすぐに予約します。

この資料に対する操作

電子書籍を読むを押すと電子図書館に移動しこの資料の電子書籍を読むことができます。

登録するリストログインメモ

書誌情報サマリ

雑誌名	月刊ビジネスアイエネコ
巻号名	第52巻_第8号:第618号:2019-8
刊行情報：通番	00618
刊行情報：発行日	20190801
出版者	日本工業新聞社

書誌詳細

この資料の書誌詳細情報です。

タイトルコード	2999820723331
巻号名	第52巻_第8号:第618号:2019-8
刊行情報：通番	00618
刊行情報：発行日	20190801
特集記事	木質バイオマスを展望する
出版者	日本工業新聞社

1	編集長が聞く!
1	アクサ・グループ運用会社、すべての運用にESG要素　ページ：8 キャスリン・マクドナルド<アクサ・インベストメント・マネージャーズローゼンバーグ株式部門ヘッド・オブ・サステナブル・インベストメント>
2	“脱炭素・循環型社会”実現にチャレンジ!　ページ：12 釣流まゆみ<セブン&アイ・ホールディングス執行役員サステナビリティ推進部シニアオフィサー>
2	特集木質バイオマスを展望する
1	木質バイオマス利用の現状と課題、将来展望　ページ：18 新美陽大<日本総合研究所創発戦略センタースペシャリスト>
2	木質バイオマス燃料の現状と課題、将来展望　ページ：22 泊みゆき<NPO法人バイオマス産業社会ネットワーク理事長>
3	地元材で熱電併給…飛驒高山グリーンヒートの取り組み　ページ：26 谷渕庸次<飛驒高山グリーンヒート合同会社社長>
4	地元の木材で熱供給…もりもりバイオマスの取り組み　ページ：28 大城謙治<もりもりバイオマス>
5	“バイオマス産業都市”実現に向けた下川町の取り組み　ページ：30 山本敏夫<北海道下川町森林商工振興課バイオマス産業戦略室室長>
3	わが社の環境経営温暖化対策担当者リレーエッセー　ページ：32
1	不二製油グループ本社
4	エコカーの真実…開発の舞台裏　ページ：34
1	ホンダの電動化が本格始動新領域の事業確立がカギに桃田健史<自動車ジャーナリスト>
5	2020年に向けて…温暖化対策をめぐる潮流　ページ：36
1	国連の気候変動に関する「ボン会議」“市場メカニズム”ルール作りが進展小西雅子<WWFジャパン専門ディレクター(環境・エネルギー)>
6	ESGスピークアウト　ページ：38
1	株主提案が注目集めた株主総会 “本質的投資家”を魅了する情報開示を黒田一賢<日本総合研究所創発戦略センタースペシャリスト>
7	松本真由美の環境・エネルギーDiary　ページ：40 松本真由美
1	FIT制度の抜本見直しに向けてIEAの論客が語る日本への提言
8	スポーツイベントと持続可能性　ページ：42
1	あなたのまちにも「良いレガシー」を!持続可能なまちづくりのための勉強会を開催坂本有希<SUSPON事務局長、地球・人間環境フォーラム専務理事>
9	未来の扉　ページ：44
1	電池交換型EVごみ収集車が始動!川崎、所沢でエネルギー循環型の“未来のごみ収集システム”実現馬場隆<経済ライター>
10	山本隆三の快刀乱麻　ページ：48 山本隆三
1	石炭火力で分断されるEUの温暖化目標加盟国にのしかかる安全保障、経済性の問題
11	環境&エネルギー金融の舞台裏　ページ：50
1	邦銀が融資とファンドでエネルギー開発などを推進国の「インフラシステム輸出戦略」も投融資を後押し森岡英樹<金融ジャーナリスト>
12	水と共生に　ページ：52
1	インドを襲う過去最悪の水不足 6億人が未曽有のクライシスに直面吉村和就<グローバルウォータ・ジャパン代表国連環境アドバイザー>
13	窪田秀雄の世界の原子力事情　ページ：54 窪田秀雄
1	IEA、世界的な原発退潮に危機感クリーンエネルギー移行の潮流に逆行
14	庄司太郎のエネルギー温故知新　ページ：56 庄司太郎
1	またしてもホルムズ海峡が“火種”に日本の安全保障戦略見直しの契機になる可能性も
15	TOPICS　ページ：58
1	日本は再エネ比率「2030年50%」に修正を!
2	再エネ100%へのコミットが日本での調達を変えるほか
16	海外ニュース　ページ：66
17	月刊環境自治体eco通信　ページ：82