書誌種別 |
図書 |
タイトル |
戦後期日本の英語教育とアメリカ |
サブタイトル |
新制中学校の外国語科の成立 |
タイトルヨミ |
センゴキ ニホン ノ エイゴ キョウイク ト アメリカ |
サブタイトルヨミ |
シンセイ チュウガッコウ ノ ガイコクゴカ ノ セイリツ |
人名 |
広川 由子/著
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人名ヨミ |
ヒロカワ ヨシコ |
出版者・発行者 |
大修館書店
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出版者・発行者等ヨミ |
タイシュウカン ショテン |
出版地・発行地 |
東京 |
出版・発行年月 |
2022.3 |
ページ数または枚数・巻数 |
261p |
大きさ |
22cm |
価格 |
¥3800 |
ISBN |
978-4-469-24653-7 |
ISBN |
4-469-24653-7 |
注記 |
関連年表:p8〜13 文献:p246〜254 |
分類記号 |
375.893
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件名 |
英語教育-歴史
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内容紹介 |
わたしたちは、なぜ英語を学ぶことになったのか? 戦後教育改革の象徴である新制中学校外国語科の背景にある、米国教育構想と日本の外国語教育への関与を、初出の米国側史料などに基づいて詳らかにする。 |
著者紹介 |
千葉県立保健医療大学准教授。博士(教育学)。専門は教育学・教育史。 |
言語区分 |
JPN |
タイトルコード |
1009812568610 |
目次 |
序章 新制中学校と外国語科 |
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先行研究の整理/研究方法と研究課題および分析史料/本書の構成 |
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第Ⅰ編 戦前・戦中期 アメリカ対日英語教育構想の起源 |
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第1章 戦前期日本における英語教育の状況 |
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1.1 戦前日本における複線型学校制度のなかの高等小学校/1.2 高等小学校における英語科の変遷/1.3 中等教育における外国語をめぐる議論/1.4 英語教育の諸環境/まとめ |
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第2章 20世紀前半の「簡易英語」策の潮流 |
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2.1 C.K.オグデンのベイシック・イングリッシュ普及構想/2.2 ロックフェラー財団のベイシック・イングリッシュ支援への契機/2.3 ロックフェラー財団の対外ベイシック・イングリッシュ支援の展開/2.4 対日英語教育政策におけるロックフェラー財団関係者の関与/まとめ |
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第3章 アメリカ対日英語教育政策の形成 |
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3.1 初期アメリカ国務省の改革方針/3.2 陸軍省戦略情報局による英語教育制度化の積極的提案/3.3 戦後計画委員会による外国語教育存続の提案/3.4 国務・陸・海三省調整委員会における英語教育構想/3.5 連合国の勧告にみる外国語教育の強化/3.6 スタッダードの英語教育構想/まとめ |
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第Ⅱ編 占領期 GHQと文部省による英語教育改革 |
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第4章 新制中学校への外国語科の導入 |
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4.1 教科課程改革の担当者/4.2 文部省教科課程改正準備委員会の初期改革方針と活動内容/4.3 義務教育への外国語科の導入方針の成立/4.4 教科課程案への外国語科の組み込み/4.5 外国語科の定置/まとめ |
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第5章 『学習指導要領英語編(試案)』の作成 |
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5.1 文部省の戸惑い/5.2 「英語編」の作成過程/5.3 語学教育研究所のCI&Eへの働きかけ/まとめ |
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第6章 新制中学校用英語教科書Let's Learn Englishの編纂 |
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6.1 Let's Learn English編纂会議一覧/6.2 ベイシック・イングリッシュの参照と分析/6.3 本文以外の部分の作業/6.4 宍戸良平の英語教育観/6.5 文部省の対応/まとめ |
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第7章 文部省における新制中学校の外国語科に対する姿勢 |
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7.1 学校教育法案における外国語科の欠落/7.2 CI&Eによる文部省の権限の抑制/7.3 学校教育法施行規則案への外国語科の組み込み/7.4 文部省の「消極性」の意味/まとめ |
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第Ⅲ編 講和後 「民間」によるアプローチ |
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第8章 1954年におけるアメリカ対日英語教育実態調査 |
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8.1 講和後のアメリカ国務省の動向/8.2 ブラインアントの日本の英語教育への「まなざし」/8.3 「日本英語教育センター」の具体化計画/まとめ |
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第9章 講和後におけるアメリカ対日英語教育振興策の本質 |
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9.1 ブライアントの失敗/9.2 ブライアント報告書の問題点/9.3 占領政策との連続性/9.4 ELECの発足/まとめ |
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終章 アメリカの対日英語教育政策から何を学ぶのか |
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ふりかえりと総括/今後の課題と展望 |