書誌種別 |
図書 |
タイトル |
ストック型社会への企業不動産分析 |
サブタイトル |
上場企業遊休不動産の財務的検証を中心に |
タイトルヨミ |
ストックガタ シャカイ エノ キギョウ フドウサン ブンセキ |
サブタイトルヨミ |
ジョウジョウ キギョウ ユウキュウ フドウサン ノ ザイムテキ ケンショウ オ チュウシン ニ |
人名 |
山本 卓/編著
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人名ヨミ |
ヤマモト タカシ |
出版者・発行者 |
創成社
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出版者・発行者等ヨミ |
ソウセイシャ |
出版地・発行地 |
東京 |
出版・発行年月 |
2021.4 |
ページ数または枚数・巻数 |
4,234p |
大きさ |
21cm |
価格 |
¥2800 |
ISBN |
978-4-7944-1561-5 |
ISBN |
4-7944-1561-5 |
分類記号 |
336.8
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件名 |
財務管理
/
不動産
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内容紹介 |
遊休不動産を中心とした企業不動産に関連する経営行動や投資家行動に焦点を定め、新たな視点から分析・検証。ストック型社会に向けての企業不動産問題へのソリューションを策定していくなかでの、有益なヒントを提供する。 |
言語区分 |
zzz |
タイトルコード |
1009812477430 |
目次 |
序章 本書の目的と構成 |
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1.本書の背景と目的/2.本書での究明事項/3.本書における分析方法の特徴/4.本書の構成 |
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第1章 本書の対象となる遊休不動産 |
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1.本章の目的/2.遊休不動産の現状/3.遊休不動産の分類/4.遊休不動産に対する社会的関心の変遷/5.不動産会計制度の概要/6.本章のまとめ |
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第2章 基礎的先行研究のレビュー |
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1.本章の目的/2.減損会計/3.コーポレート・ガバナンス/4.公正価値評価/5.本章のまとめ |
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第3章 減損実施企業の実態 |
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1.本章の目的/2.アンケート調査の実施方法と概要/3.回答企業の基本特性/4.本章のまとめ |
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第4章 遊休・投資不動産保有の決定要因 |
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1.本章の目的/2.CREの実施プロセス/3.先行研究/4.仮説設定/5.賃貸等不動産会計基準データに基づいた実証分析/6.減損会計基準データに基づいた補足的分析/7.本章のまとめ |
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第5章 遊休不動産保有に対する投資家評価 |
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1.本章の目的/2.先行研究/3.仮説展開/4.製造業に係る実証分析/5.商業に係る実証分析/6.業種の違いに基づいた比較考察/7.投資不動産時価情報の有用性の検証/8.本章のまとめ |
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第6章 遊休不動産売却の財務効果 |
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1.本章の目的/2.先行研究/3.仮説/4.賃貸等不動産にかかる開示データに基づいた分析/5.企業不動産の購入・売却アナウンスメントの短期的株価反応に基づいた分析/6.2010年代のデータにかかる追加的分析/7.本章のまとめ |
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第7章 企業不動産価値評価と外部鑑定人 |
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1.本章の目的/2.先行研究/3.究明課題/4.アンケート調査の実施方法と概要/5.回答企業の基本特性/6.実証分析/7.分析結果/8.賃貸等不動産会計基準データに基づいた追加的分析/9.本章のまとめ |
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第8章 環境ファクターと企業不動産ストック |
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1.本章の目的/2.先行研究/3.仮説展開/4.アンケート調査の実施方法と概要/5.実証分析/6.分析結果/7.本章のまとめ |
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終章 本書の総括と課題 |
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1.研究結果の要点/2.ストック型社会の企業不動産のあり方への示唆/3.本書の研究の限界と今後の課題 |
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補章 非上場企業を中心とした企業資産と株式価値に関する諸問題 |
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1.本章の目的/2.上場企業の株式マーケットでの現実の開示情報による適正時価把握の限界/3.非上場企業の実態と経営上の特徴とディスクロージャーが与える投資家保護/4.上場企業及び非上場企業に共通する,その株式時価(適正)評価に影響を与える資産に関する勘定科目ならびに具体的研究論点/5.本章のまとめ |