| 書誌種別 |
図書 |
| タイトル |
財務会計論 2 応用論点編 |
| シリーズ名 |
スタンダードテキスト |
| タイトルヨミ |
ザイム カイケイロン オウヨウ ロンテンヘン |
| シリーズ名ヨミ |
スタンダード テキスト |
| 人名 |
佐藤 信彦／編著
河崎 照行／編著
齋藤 真哉／編著
柴 健次／編著
高須 教夫／編著
松本 敏史／編著
秋葉 賢一／[ほか著]
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| 人名ヨミ |
サトウ ノブヒコ カワサキ テルユキ サイトウ シンヤ シバ ケンジ タカス ノリオ マツモト トシフミ アキバ ケンイチ |
| 版次 |
第10版 |
| 出版者・発行者 |
中央経済社
／
中央経済グループパブリッシング(発売)
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| 出版者・発行者等ヨミ |
チュウオウ ケイザイシャ／チュウオウ ケイザイ グループ パブリッシング |
| 出版地・発行地 |
[東京]／東京 |
| 出版・発行年月 |
2017.5 |
| ページ数または枚数・巻数 |
10,22,510p |
| 大きさ |
21cm |
| 価格 |
￥４８００ |
| ISBN |
978-4-502-23111-7 |
| ISBN |
4-502-23111-7 |
| 分類記号 |
336.9
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| 件名 |
会計
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| 内容紹介 |
会計基準等の解説だけでなく、その基礎にある考え方を明らかにすることに重点を置いたテキスト。2では、固定資産の減損などを詳述。繰延税金資産回収可能性適用指針等の制度改正をフォローし、章構成を見直した第10版。 |
| 著者紹介 |
熊本学園大学専門職大学院会計専門職研究科教授。日本会計教育学会理事など。 |
| 言語区分 |
JPN |
| タイトルコード |
1009812114786 |
| 目次 |
第1章 金融商品 |
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Ⅰ 金融商品,金融資産および金融負債の定義／Ⅱ 金融資産および金融負債の発生の認識／Ⅲ 金融資産および金融負債の消滅の認識／Ⅳ 金融資産および金融負債の評価／Ⅴ 金融商品に関する開示 |
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第2章 デリバティブ |
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Ⅰ デリバティブ取引の概要／Ⅱ 先物取引・先渡取引の会計処理／Ⅲ オプション取引の会計処理／Ⅳ ヘッジ会計の概要／Ⅴ ヘッジ取引の会計処理／Ⅵ デリバティブ取引の開示事項／Ⅶ デリバティブ会計の基本問題 |
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第3章 リース |
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Ⅰ リース会計基準／Ⅱ リース取引の定義と分類／Ⅲ 借手の会計処理と開示／Ⅳ 貸手の会計処理と開示／Ⅴ セール・アンド・リースバック取引／Ⅵ リース会計の基本問題 |
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第4章 固定資産の減損 |
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Ⅰ 減損会計の必要性と基本的考え方／Ⅱ 減損会計基準の概要と特徴／Ⅲ 減損会計の論点 |
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第5章 研究開発費とソフトウェア |
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Ⅰ 研究開発費情報の重要性とわが国の会計基準／Ⅱ 研究開発費の意義と会計処理／Ⅲ ソフトウェアの意義と会計処理／Ⅳ ソフトウェア取引の収益認識 |
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第6章 退職給付 |
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Ⅰ 退職給付の意義／Ⅱ 退職給付会計の仕組み／Ⅲ 退職給付債務の計算方法／Ⅳ 年金資産／Ⅴ 数理計算上の差異および過去勤務費用／Ⅵ 財務諸表への計上額／Ⅶ 複数事業主制度の企業年金の取扱い／Ⅷ 小規模企業等における簡便法／Ⅸ 制度の移行等に伴う処理／Ⅹ リスク分担型企業年金の取扱い／ⅩⅠ 注記 |
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第7章 新株予約権および新株予約権付社債 |
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Ⅰ 新株予約権とは／Ⅱ ストック・オプションに関する会計基準／Ⅲ 新株予約権および新株予約権付社債の会計処理 |
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第8章 法人税等 |
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Ⅰ 税金の意義と種類／Ⅱ 法人税等の会計処理／Ⅲ 税効果会計の基本的仕組みと日本基準／Ⅳ 一時差異等／Ⅴ 税効果額の計算／Ⅵ 勘定処理と財務諸表上の表示／Ⅶ 繰延税金資産の回収可能性と繰延税金負債の支払可能性／Ⅷ 税効果会計の関連事項 |
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第9章 企業結合 |
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Ⅰ 企業結合会計の意義／Ⅱ パーチェス法の論点／Ⅲ 合併の会計処理／Ⅳ 株式交換・株式移転の会計処理 |
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第10章 事業分離 |
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Ⅰ 事業分離等の会計処理／Ⅱ 分離元企業の会計処理／Ⅲ 結合当事企業の株主に係る会計処理／Ⅳ 注記 |
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第11章 連結財務諸表(1) |
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Ⅰ 連結財務諸表の意義と目的／Ⅱ 連結財務諸表の基礎概念／Ⅲ 連結貸借対照表／Ⅳ 連結損益及び包括利益計算書または連結損益計算書および連結包括利益計算書／Ⅴ 2013年改正連結会計基準の適用時期等 |
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第12章 連結財務諸表(2) |
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Ⅰ 連結株主資本等変動計算書／Ⅱ 連結キャッシュ・フロー計算書／Ⅲ 注記 |
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第13章 連結財務諸表(3) |
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Ⅰ 持分法 |
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第14章 外貨換算 |
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Ⅰ 外貨換算の意義／Ⅱ 外貨換算会計の論点／Ⅲ 外貨建取引の換算／Ⅳ 外貨建資産・負債の換算／Ⅴ 在外支店の財務諸表項目の換算／Ⅵ 在外子会社等の財務諸表項目の換算／Ⅶ 注記 |
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第15章 四半期財務諸表 |
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Ⅰ 四半期報告制度の導入／Ⅱ 四半期連結財務諸表等の作成基準／Ⅲ 四半期連結財務諸表等の表示方法 |
