書誌種別 |
図書 |
タイトル |
国際流動化時代の高等教育 |
サブタイトル |
人と知のモビリティーを担う大学 |
タイトルヨミ |
コクサイ リュウドウカ ジダイ ノ コウトウ キョウイク |
サブタイトルヨミ |
ヒト ト チ ノ モビリティー オ ニナウ ダイガク |
人名 |
松塚 ゆかり/編著
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人名ヨミ |
マツズカ ユカリ |
出版者・発行者 |
ミネルヴァ書房
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出版者・発行者等ヨミ |
ミネルヴァ ショボウ |
出版地・発行地 |
京都 |
出版・発行年月 |
2016.6 |
ページ数または枚数・巻数 |
8,313,6p |
大きさ |
22cm |
価格 |
¥4500 |
ISBN |
978-4-623-07674-1 |
ISBN |
4-623-07674-1 |
分類記号 |
377.04
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件名 |
大学
/
グローバリゼーション
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内容紹介 |
人の国際移動が進むとき、大学はどう変わるか。日本の現状をふまえて、グローバル化のなかの大学のあり方を、人材移動とその流動性に作用する制度や仕組みに焦点をあてて論じる。 |
著者紹介 |
アメリカ合衆国コロンビア大学大学院博士課程修了。一橋大学森有礼高等教育国際流動化センター教授。専門は教育経済学。研究テーマは教育の経済効果、人材流動化計画、高等教育政策など。 |
言語区分 |
JPN |
タイトルコード |
1009812024786 |
目次 |
序章 人材国際流動化時代の大学改革 |
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一 高度知識人の「ゲートウェイ」としての大学/二 大学の競争力と学生移動を左右する要因/三 本書の構成 |
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第Ⅰ部 国際流動性の地域研究 |
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第1章 英国 |
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一 変容する高等教育の国際流動性と本章の目的/二 高等教育とモビリティーの動向/三 大学機関レベルにおける国際流動性の現状-スコットランドに着目して/四 モビリティーをめぐる課題と今後の展望 |
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第2章 フランス |
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一 フランスの高等教育と世界におけるその位置/二 高等教育の国際化をめぐるフランスの動向/三 国際流動性の動向(受け入れ)/四 国際流動性の動向(派遣)/五 留学以外の国際流動/六 大学における国際流動に関する取り組み/七 課題と展望 |
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第3章 ポーランド |
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一 エラスムス計画の展開/二 ポーランドとエラスムス計画/三 エラスムス計画の効果検証/四 スウォット(SWOT)分析/五 ポーランドの流動性の今後 |
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第4章 中国、日本、韓国 |
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一 世界の留学生移動/二 東アジア地域の留学生移動/三 「東アジア域内留学圏」の可能性 |
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第5章 モンゴル |
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一 グローバル化のなかのモンゴル/二 社会主義体制下の海外留学-高度技能人材の養成・移動/三 1990年代以降の国際流動性の展開/四 社会主義体制以降における高等教育改革/五 高等教育における国際流動化の可能性 |
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第6章 何処から来て、何処へ行くのか |
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一 アメリカ発モビリティーの実態把握と世界的課題/二 学生移動データの実態と可能性/三 なぜ学生は大学を変えるのか/四 何処へ行くのか/五 地理的移動と「終了」の尺度/六 本章から得られる知見と今後のすすめ |
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第Ⅱ部 流動性を促進する制度と仕組み |
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第7章 学生交流政策と単位互換制度 |
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一 「共に学ぶ」学生交流の必要性/二 欧州における透過性のある教育の枠組みと学生交流の発展/三 アジアの学生交流と単位互換制度の発展と課題/四 アジア学術単位の概念と活用にむけて/五 質を保証した多方向な学生モビリティーへ |
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第8章 資格枠組みと評価システムの構築 |
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一 分野別枠組みづくりは「コロンブスの卵」か/二 パラダイムの変化/三 政策合意から実践へ/四 チューニング実践-異なる基準と定義の調整から、包括的枠組みの構築へ/五 資格枠組みの課題とチューニングの可能性 |
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第9章 知識の社会化と教育の可視化 |
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一 大学とは何か/二 知識の社会化における二つのあり方/三 分野別参照基準から浮かびあがる教育のあるべき姿/四 知識の社会化・公共化の課題/五 学生参加と知識の社会化/六 流動性の推進にむけて |
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第10章 流動性と仮想性 |
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一 本章のねらい/二 ムークスの誕生/三 ムークスの可能性/四 ムークスの抱える課題/五 モビリティーへの影響-伝統的授業の補完か代替か/六 ムークスとチューニング-質保証とモビリティーの観点から/七 ムークスの未来 |
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第11章 ドイツにおけるギムナジウムと大学の教育改革 |
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一 「欧州高等教育圏」のなかのドイツ/二 ボローニャ・プロセスの影響/三 ギムナジウムの制度改革とその背景/四 G8導入をめぐる課題/五 教育改革が問うもの |
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第12章 人材流動化のなかの高等教育財政 |
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一 本章のねらい/二 高等教育における可動性/三 人材の可動性「モビリティー」のメカニズム/四 政府予算の縮小と自由化のメカニズム/五 モビリティーと自由化と高等教育財政/六 所得連動型ローン/七 日本独自の対応を探る |