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資料の状態
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| No. |
資料番号 |
資料種別 |
請求記号 |
配架場所 |
状態 |
貸出
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| 1 |
0012479697 | 図書一般 | 336.47/ﾊﾗ14/ | 書庫 | 貸出可 |
○ |
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書誌情報サマリ
| タイトル |
職業能力開発の経済分析
|
| 人名 |
原 ひろみ／著
|
| 人名ヨミ |
ハラ ヒロミ |
| 出版者・発行者 |
勁草書房
|
| 出版年月 |
2014.4 |
書誌詳細
この資料の書誌詳細情報です。
| 書誌種別 |
図書 |
| タイトル |
職業能力開発の経済分析 |
| タイトルヨミ |
ショクギョウ ノウリョク カイハツ ノ ケイザイ ブンセキ |
| 人名 |
原 ひろみ／著
|
| 人名ヨミ |
ハラ ヒロミ |
| 出版者・発行者 |
勁草書房
|
| 出版者・発行者等ヨミ |
ケイソウ ショボウ |
| 出版地・発行地 |
東京 |
| 出版・発行年月 |
2014.4 |
| ページ数または枚数・巻数 |
9,282p |
| 大きさ |
22cm |
| 価格 |
￥３４００ |
| ISBN |
978-4-326-50395-7 |
| ISBN |
4-326-50395-7 |
| 注記 |
文献:p267〜276 |
| 分類記号 |
336.47
|
| 件名 |
企業内教育
／
経済分析
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| 内容紹介 |
職業能力開発の機会に恵まれているのは誰なのか、人材育成に積極的なのはどのような企業なのか。実証データを基に、自己啓発を含めた日本の職業能力開発の全体像を、マクロ的視点から綿密に解き明かす。 |
| 著者紹介 |
東京大学大学院経済学研究科博士課程単位取得退学。博士(経済学)(東京大学)。日本女子大学家政学部家政経済学科准教授。共編著に「非正規雇用のキャリア形成」など。 |
| 言語区分 |
JPN |
| タイトルコード |
1009811784900 |
| 目次 |
序章 なぜ職業能力開発を経済学的視点から分析するのか |
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1.本書の目的と特徴／2.職業能力開発の実態を把握することはなぜ重要か／3.職業能力開発のタイプ／4.職業能力開発についての経済学的視点／5.本書の構成 |
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第1章 日本の職業能力開発に変化はあったのか |
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1.はじめに／2.企業内訓練の時系列的推移:2000年代を中心に／3.自己啓発の時系列的推移:2000年代を中心に／4.企業内訓練の時系列的推移:1970年代から2000年代前半にかけて／5.むすび |
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第2章 企業はなぜ訓練を行うのか |
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1.はじめに／2.企業内訓練の投資構造／3.理論モデルの展開／4.企業内訓練の基本モデル／5.一般的訓練モデル／6.企業特殊訓練モデル／7.不完全市場での企業内訓練／8.社会制度と企業内訓練／9.訓練実施を規定する個人属性と企業属性／10.むすび |
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第3章 どのような企業が訓練に積極的なのか |
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1.はじめに／2.使用データ／3.積極的に訓練を行う事業所とは?:仮説の整理／4.人事管理制度と企業内訓練の関係:仮説の整理／5.人事管理制度の普及の状況／6.企業内訓練実施割合の高い事業所は?:クロス集計から／7.正社員への企業内訓練の実施規定要因:計量分析から／8.非正社員への企業内訓練の実施規定要因:計量分析から／9.むすび |
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第4章 誰が企業内訓練を受けているのか |
|
1.はじめに／2.使用データ／3.正社員と非正社員のOff‐JT受講の状況:クロス集計から／4.誰がOff‐JTを受けているのか:計量分析から／5.正社員と非正社員のOff‐JT受講機会の格差／6.むすび |
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第5章 仕事をしながらの職業能力開発を受けているのは誰か |
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1.はじめに／2.雇用者全体のOJTについての分析／3.正社員のOJT／4.非正社員の働き方とOJT・Off‐JT／5.むすび |
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第6章 企業内訓練には効果があるのか |
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1.はじめに／2.計量分析のフレームワーク／3.分析結果／4.賃金についての分析結果になぜ正社員と非正社員の間で違いが生じたのか／5.むすび |
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第7章 個人主導の職業能力開発を誰が行い、それは効率的に行われているのか |
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1.はじめに／2.無業者の自己啓発／3.就業者の自己啓発／4.自己啓発に対するニーズ／5.計量分析のフレームワーク／6.分析結果／7.自己啓発には効果があるのか:計量分析から／8.むすび |
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第8章 人材育成と雇用創出をいかに連携させるか |
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1.はじめに／2.アメリカ・ジョージア州の特徴／3.ジョージア州の教育訓練システム／4.雇用創出と人材育成プログラム／5.むすび |
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終章 職業能力開発を促進するために |
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1.2000年代以降の日本の職業能力開発／2.過去に、誰が職業能力開発を行い、効果はあったのか／3.今、職業能力開発を行っていないのは誰か／4.労働者の職業能力開発を促進するために |
目次
内容細目
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