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書誌情報サマリ

タイトル

東アジア諸国の産業の国際競争力

人名 柳田 義章/著
人名ヨミ ヤナギダ ヨシアキ
出版者・発行者 文眞堂
出版年月 2010.9


書誌詳細

この資料の書誌詳細情報です。

書誌種別 図書
タイトル 東アジア諸国の産業の国際競争力
サブタイトル その変化と展望の統計分析
シリーズ名 広島修道大学学術選書
シリーズ番号 48
タイトルヨミ ヒガシアジア ショコク ノ サンギョウ ノ コクサイ キョウソウリョク
サブタイトルヨミ ソノ ヘンカ ト テンボウ ノ トウケイ ブンセキ
シリーズ名ヨミ ヒロシマ シュウドウ ダイガク ガクジュツ センショ
シリーズ番号ヨミ 48
人名 柳田 義章/著
人名ヨミ ヤナギダ ヨシアキ
出版者・発行者 文眞堂
出版者・発行者等ヨミ ブンシンドウ
出版地・発行地 東京
出版・発行年月 2010.9
ページ数または枚数・巻数 23,289p
大きさ 22cm
価格 ¥3200
ISBN 978-4-8309-4685-1
ISBN 4-8309-4685-1
注記 文献:p274〜286
分類記号 602.2
件名 アジア(東部)-産業生産性
内容紹介 日・韓・中・台及び米の国際競争力について変化と展望を分析。その結果を踏まえ、世界金融危機・同時不況の解明を試み、均衡のとれた国際分業の形成、小「東アジア共同体」の「民主的共生社会・共生世界」の構築を提言する。
言語区分 jpn
タイトルコード 1009811343226
目次 第1章 日・米物的工業労働生産性の国際比較(1977-1997年)
本章の目的/第1節 労働生産性の国際比較の基本概念/第2節 算定の具体的手順/第3節 国際個別生産性指数の算定結果とデータ分析/第4節 国際総合生産性指数の算定結果とデータ分析/第5節 労働生産性成長率
第2章 日・韓物的工業労働生産性の国際比較(1977-1997年)
本章の目的/第1節 韓国物的工業労働生産性の算定の具体的手順/第2節 日・韓国際個別生産性指数の算定結果とデータ分析/第3節 日・韓国際総合生産性指数の算定結果とデータ分析/第4節 労働生産性成長率/本章のまとめ
第3章 日・台物的工業労働生産性の国際比較(1982-1997年)
本章の目的/第1節 台湾物的工業労働生産性の算定の具体的手順/第2節 日・台国際個別生産性指数の算定結果とデータ分析/第3節 日・台国際総合生産性指数の算定結果とデータ分析/第4節 日・台相対的労働生産性成長率
第4章 リカードウ・モデルの実証分析
本章の目的/第1節 B.バラッサの業績/第2節 日・米比較生産性と相対輸出/本章のまとめ
第5章 日・米国際産業連関表(1990-2000年)による国際競争力の相対的変化
本章の目的/第1節 日・米総合労働生産性指数に基づく比較優位構造/第2節 「日・米国際産業連関表」の分析に基づくデータ/第3節 部分要素生産性の相対的変化による産業部門の価格変化/本章のまとめ
第6章 日・韓産業の相対的国際競争力の推移
はじめに/第1節 韓国の産業の水準における比較優位・比較劣位構造の検出/第2節 日・韓国際産業連関表の分析に基づくデータ/第3節 労働生産性の相対的変化による産業部門の価格変化/第4節 生産性変化による価格効果と輸出実績/本章のまとめ
第7章 日・台産業の相対的国際競争力の推移
はじめに/第1節 台湾の産業の水準における比較優位・比較劣位構造の検出/第2節 日・台産業連関表の分析に基づくデータ/第3節 労働生産性の相対的変化による産業部門の価格変化/本章のまとめ
第8章 日・中産業の相対的国際競争力の推移
はじめに/第1節 日・中の産業の水準における比較優位・比較劣位構造の検出/第2節 日・中国際産業連関表の分析に基づくデータ/第3節 労働生産性成長率の相対的変化による産業部門の価格変化/第4節 生産性変化による価格効果と輸出実績/本章のまとめ
第9章 産業の相対的競争力変化と海外直接投資
第1節 商品貿易と海外直接投資との総合理論/第2節 日・米商品貿易と海外直接投資-逆貿易志向型DFI-/第3節 日・韓商品貿易と海外直接投資-順貿易志向型DFI-/第4節 日・台商品貿易と海外直接投資-順貿易志向型DFI-/本章のまとめ
第10章 韓国・台湾の自立的経済構造の形成の進行と産業内分業
第1節 韓国について/第2節 台湾について/第3節 産業内国際分業への展望
終章
第1節 アメリカ発世界金融危機による東アジア諸国に発生した諸事態-「地域別生産依存度」をデータとして-/第2節 地域別生産誘発依存度の不均衡問題-相互的順貿易志向型DFIに向けて-/第3節 小「東アジア共同体」構想のなかの日本の地位と役割/第4節 「物質代謝論的視角」の必要性/第5節 「リカードウ貿易理論」の単独的立論から複合的立論へ,そして小「東アジア共同体」の「民主的共生社会・共生世界」構築へ向けて



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