書誌種別 |
図書 |
タイトル |
コミュニティ・オーガニゼーション統合化説 |
サブタイトル |
マレー・G・ロスとの対話 |
タイトルヨミ |
コミュニティ オーガニゼーション トウゴウカセツ |
サブタイトルヨミ |
マレー ジー ロス トノ タイワ |
人名 |
山口 稔/著
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人名ヨミ |
ヤマグチ ミノル |
出版者・発行者 |
関東学院大学出版会
/
丸善(発売)
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出版者・発行者等ヨミ |
カントウ ガクイン ダイガク シュッパンカイ/マルゼン |
出版地・発行地 |
横浜/東京 |
出版・発行年月 |
2010.3 |
ページ数または枚数・巻数 |
12,272p |
大きさ |
22cm |
価格 |
¥3600 |
ISBN |
978-4-901734-35-6 |
ISBN |
4-901734-35-6 |
注記 |
年表:p255〜258 文献:p259〜265 |
分類記号 |
369
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件名 |
地域福祉
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件名 |
Ross Murray G.
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件名 |
ロス マレー G.
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内容紹介 |
「コミュニティ・オーガニゼーション統合化説の歴史的意義と研究課題」「支援関係とコミュニティ・ワーカーの役割」などを多面的に検討し、設定した問題点や課題に答えながら、論を展開する。 |
著者紹介 |
1953年神奈川県生まれ。明治学院大学大学院社会学研究科社会福祉学専攻修士課程修了。(博士)社会福祉学。関東学院大学教授。著書に「社会福祉協議会理論の形成と発展」など。 |
言語区分 |
jpn |
タイトルコード |
1009811289607 |
目次 |
第1章 コミュニティ・オーガニゼーション統合化説の歴史的意義と研究課題 |
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1-1 研究課題/1-2 北米におけるコミュニティ・オーガニゼーション統合化説の位置/1-3 コミュニティ・オーガニゼーションへの多様なアプローチ/1-4 コミュニティ・オーガニゼーション統合化説研究の意義と課題 |
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第2章 M.G.ロスの思想と理論 |
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2-1 研究課題/2-2 ロスの教育・研究歴/2-3 ロスの思想と実践/2-4 コミュニティ・オーガニゼーション統合化説の特徴/2-5 ロスの思想と理論 |
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第3章 コミュニティ・オーガニゼーションの概念 |
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3-1 研究課題/3-2 コミュニティ・オーガニゼーションと関連概念/3-3 コミュニティ・ディベロップメントの歴史と定義/3-4 コミュニティ・オーガニゼーションとコミュニティ・ディベロップメント/3-5 コミュニティ・オーガニゼーションの概念 |
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第4章 コミュニティ・オーガニゼーションとコミュニティ |
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4-1 研究課題/4-2 コミュニティに関する論点/4-3 ソーシャルワークの価値と追求の場としてのコミュニティ/4-4 コミュニティ統合化の意味/4-5 ロスのコミュニティ思想とコミュニティ論の課題 |
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第5章 民主主義とコミュニティ・オーガニゼーションの役割 |
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5-1 研究課題/5-2 民主主義と同一性・自己決定/5-3 闘争・対立と協同・協力/5-4 利害関係者・当事者としての住民/5-5 民主主義とコミュニティ・オーガニゼーション |
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第6章 コミュニティ・オーガニゼーションと住民の主体形成 |
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6-1 研究課題/6-2 民主主義社会における住民活動-権利と義務,個入的利益と普遍的利益という視点から/6-3 コミュニティ・オーガニゼーションのプロセスと主体形成/6-4 主体形成と問題解決能力/6-5 主体形成論の課題 |
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第7章 コミュニティ・オーガニゼーションの原則 |
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7-1 研究課題/7-2 協働組織の性格と協働活動/7-3 コミュニティ・オーガニゼーションの13原則/7-4 コミュニティ・オーガニゼーションの原則をめぐる課題 |
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第8章 コミュニティ・オーガニゼーションの志向性とプロセス・モデル |
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8-1 研究課題/8-2 コミュニティ・オーガニゼーションの五つの志向性/8-3 コミュニティ・オーガニゼーションのゴール/8-4 コミュニティ・オーガニゼーションとプロセス・モデル/8-5 コミュニティ・オーガニゼーションの支援方法とコミュニティ・ワーカーの役割・スキル |
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第9章 支援関係とコミュニティ・ワーカーの役割 |
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9-1 研究課題/9-2 コミュニティ・オーガニゼーションにおける主体と対象の関係性/9-3 コミュニティ・ワーカーの四つの役割/9-4 コミュニティ・ワーカーの役割と構造化 |
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第10章 コミュニティ・オーガニゼーションと社会福祉協議会基本要項 |
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10-1 研究課題/10-2 コミュニティ・オーガニゼーションの導入/10-3 社会福祉協議会基本要項の策定経過と特徴/10-4 コミュニティ・オーガニゼーション統合化説と社会福祉協議会基本要項の比較/10-5 コミュニティ・オーガニゼーション統合化説と住民主体原則 |