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資料の状態
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| No. |
資料番号 |
資料種別 |
請求記号 |
配架場所 |
状態 |
貸出
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| 1 |
0007151087 | 図書一般 | 332.107/ﾐﾔ06/ | 書庫 | 貸出可 |
○ |
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書誌情報サマリ
| タイトル |
長期停滞の経済学
|
| 人名 |
宮川 努／著
|
| 人名ヨミ |
ミヤガワ ツトム |
| 出版者・発行者 |
東京大学出版会
|
| 出版年月 |
2005.12 |
書誌詳細
この資料の書誌詳細情報です。
| 書誌種別 |
図書 |
| タイトル |
長期停滞の経済学 |
| サブタイトル |
グローバル化と産業構造の変容 |
| タイトルヨミ |
チョウキ テイタイ ノ ケイザイガク |
| サブタイトルヨミ |
グローバルカ ト サンギョウ コウゾウ ノ ヘンヨウ |
| 人名 |
宮川 努／著
|
| 人名ヨミ |
ミヤガワ ツトム |
| 出版者・発行者 |
東京大学出版会
|
| 出版者・発行者等ヨミ |
トウキョウ ダイガク シュッパンカイ |
| 出版地・発行地 |
東京 |
| 出版・発行年月 |
2005.12 |
| ページ数または枚数・巻数 |
11,345p |
| 大きさ |
22cm |
| 価格 |
￥５４００ |
| ISBN |
4-13-046088-9 |
| 注記 |
文献:p321〜342 |
| 分類記号 |
332.107
|
| 件名 |
日本-経済
／
設備投資
／
国際経済
|
| 内容紹介 |
1990年から10年余りにわたって日本経済が長期停滞に陥ってきた理由を、主に生産性や企業の利潤率の低下に求めながら、「設備投資とグローバル化」をテーマに、多様なデータにもとづく定量的な分析を行う。 |
| 著者紹介 |
東京大学経済学部卒業。学習院大学経済学部教授。独立行政法人経済産業研究所ファカルティー・フェロー。(社)日本経済研究センター主任研究員。専攻はマクロ経済学、国際マクロ経済学など。 |
| 言語区分 |
jpn |
| タイトルコード |
1009810815791 |
| 目次 |
序章 投資行動の変容とグローバル化の進展からみた長期停滞 |
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第1章 日本経済の長期停滞 |
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1.「失われた10年」と経済論争／2.供給サイドからの実証分析／3.賃金の下方硬直性をめぐる解釈／4.利潤率の低下と日本経済／5.まとめと政策的課題 |
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第2章 設備投資理論の進展と実証分析の多様化 |
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1.はじめに-設備投資分析の系譜／2.標準的な設備投資理論／3.実証分析の進展／4.残された課題と今後の設備投資分析の方向 |
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第3章 設備投資変動と産業連鎖 |
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1.設備投資変動の重要性／2.補完性と設備投資変動／3.設備投資変動の連動性／4.産業間の補完性を含む設備投資行動／5.政策的含意と今後の分析課題／補論:データの作成について |
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第4章 金融環境の変化と設備投資変動 |
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1.平成不況と金融問題／2.景気循環と貸出量／3.金融部門の変動から実体経済への波及過程／4.修正Bernanke and Blinderモデルと日本経済／5.金融部門の変動と設備投資行動／6.結論-日本経済における金融部門の動揺と景気循環 |
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第5章 過剰設備,過剰債務,設備投資行動 |
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1.過剰設備と設備投資行動／2.過剰設備の経済学的解釈／3.過剰債務の捉え方／4.過剰設備の実体的要因と企業ファイナンス的要因／5.結論と今後の課題 |
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第6章 IT投資活性化の要因 |
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1.はじめに-IT化の経済分析／2.IT投資の動向と国際比較／3.IT投資関数の推計／4.結論と今後の課題／補論:IT投資系列及び資本ストック系列の作成方法 |
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第7章 IT革命と生産性への寄与 |
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1.IT革命と日本経済分析／2.産業別IT資本ストックデータの推計／3.日本のIT投資の動向／4.成長会計からみたIT資本の生産性への寄与／5.ネットワーク効果の計測／6.結論と今後の課題／補論A:産業別実質純資本ストック系列の推計／補論B:情報関連データ系列の推計 |
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第8章 アジア諸国の均衡為替レート |
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1.はじめに／2.標準的な均衡為替レートの概念と計測／3.均衡為替レートの要因分析／4.均衡為替レート概念の拡張／5.結論と今後の課題／補論:データについて |
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第9章 景気循環の国際的波及 |
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1.はじめに-国際的景気循環論の意義／2.国際的景気循環論の展開／3.国際的景気循環の検証／4.景気連動性と貿易との関係／5.時系列モデルによる検証／6.結論と今後の課題 |
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第10章 持続的貿易黒字と為替レート変動 |
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1.国際収支における為替レートの役割／2.J curveとS curve／3.持続的な貿易収支を説明するマクロ・モデル／4.非線形な設備投資関数の推計／5.為替レート及び貿易収支への影響／6.結論の要約と今後の課題 |
目次
内容細目
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